戦後の日本経済は激しいインフレが続き、組合の会合はいつも価格の値上げの相談に始終し、組合員の生活を守るために組合は活躍しました。しかし、戦後の復興が一段落した後は、その反動の不況と昭和３０年頃からの電動工具の国産化や建築工法が変化するなどして、組合の会合は今度は在庫と価格値下げの話題が中心になりました。 　昭和３０年代の始め頃に「東京都鉋製造協同組合」が結成され、共同商標のマークを鍛ち出しましたが、そのすぐ後に「東京鑿共同組合」 も マークを共同で鑿の銘の上に鍛ち始めました。 「東京鑿共同組合」共同商標のマーク 　組合員の数は昭和２８年には１３軒になり、組合長が二代目左市弘の山崎勇氏であった昭和６０年代の始め頃にはさらに減少し、池上左久作氏、清忠銘の島村氏、国分寺の鈴木氏、長弘銘の田中氏、小松川の長谷川氏、国分寺の藤倉氏の７軒になり、その後故人となったり、鑿鍛冶を廃業したりする人が出て、組合の活動は次第に停滞していき、自然消滅しました。

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