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(二) その後の「東京鑿共同組合」について
戦後の日本経済は激しいインフレが続き、組合の会合はいつも価格の値上げの相談に始終し、組合員の生活を守るために組合は活躍しました。しかし、戦後の復興が一段落した後は、その反動の不況と昭和30年頃からの電動工具の国産化や建築工法が変化するなどして、組合の会合は今度は在庫と価格値下げの話題が中心になりました。 |
昭和30年代の始め頃に「東京都鉋製造協同組合」が結成され、共同商標のマークを鍛ち出しましたが、そのすぐ後に「東京鑿共同組合」 |
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![「東京鑿鍛冶組合○みマーク」](image/image34.gif) |
マークを共同で鑿の銘の上に鍛ち始めました。 |
「東京鑿共同組合」共同商標のマーク
組合員の数は昭和28年には13軒になり、組合長が二代目左市弘の山崎勇氏であった昭和60年代の始め頃にはさらに減少し、池上左久作氏、清忠銘の島村氏、国分寺の鈴木氏、長弘銘の田中氏、小松川の長谷川氏、国分寺の藤倉氏の7軒になり、その後故人となったり、鑿鍛冶を廃業したりする人が出て、組合の活動は次第に停滞していき、自然消滅しました。
![長弘 作](image/image914.jpg) |
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